人的資本経営に緻密なデータを

A＆Iエンゲージメント標準調査

エンゲージメントサーベイの
最終結論

人的資本経営の時代にふさわしいサーベイとは。
人事のスペシャリストと調査のスペシャリストがたどりついた最終結論。
データ分析から対策の立案まで、人的資本経営に貢献します。

資料ダウンロード

東京大学との共同研究を実施中

より信頼性と利便性を高めるために、A&Iエンゲージメント標準調査は
東京大学のデジタルメンタルヘルス講座との共同研究をスタートしました。

研究内容

サーベイデータから課題を
判別するための判定基準を
決定

正確な課題抽出が
効率的に

統計手法とデジタル技術を
応用した分析アルゴリズム
を構築

多面的な分析で
課題抽出の幅が広がる

分析アルゴリズムを実装し
たレポート作成システムを
構築

より速く、より正確に
分析結果をご提供

指標だけに終わらない、
人事・組織マネジメントに効果的なサーベイへ
従業員のエンゲージメント
向上への持続的改善を推進

東京大学大学院医学系研究科川上憲人特任教授プロフィール

精神保健の疫学研究を専門とし、心の健康の測定およびその関連要因の分析、心の健康問題の予防・治療のための介入手法の開発と効果評価に関する研究を行い、一流誌に450編以上の論文を発表。日本産業衛生学会・日本産業ストレス学会前理事長。2019年厚生労働大臣表彰、2020年紫綬褒章、2021年中央労働災害防止協会顕功賞を受賞。

東京大学大学院医学系研究科社会連携講座「デジタルメンタルヘス講座」とは

デジタル技術を応用して精神健康を測定し、それを保持・増進する介入プログラムを提供する「デジタルメンタルヘルス」技術と、これを用いたサービスについて研究し、心の健康の向上に役立つ研究成果の発信を通じて社会に貢献します。デジタル社会、Society 5.0社会における心の健康についても幅広く研究します。

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失敗しない
エンゲージメントサーベイの選び方

ワークエンゲージメントと従業員エンゲージメントを計測しているか

一口にエンゲージメントと言っても、様々な測定内容が存在しています。従業員のエンゲージメントの実態を知るという本来の目的に合ったサーベイであることが必須の条件になります。

エンゲージメントに影響を及ぼす要因を適切に測定しているか

エンゲージメントの数値がわかっても、その要因がわからなければ対策の⽴てようがありません。⼀度のサーベイで要因まで調査できることが必要です。

統計的、学術的な裏付けはあるか

人的資本経営を進める上で根拠となるデータは、科学的、学術的な裏付けのあるものでなければなりません。また開示されたデータのクオリティはステークホルダーの厳しい目に耐えうるものであることが求められます。

いかに少ない設問で正確に計測できるか

「回答数が多すぎる」「本業で忙しく、答える暇がない」現場でこんな声が挙がっていませんか？必要かつ最低限に整理された設問数で、従業員を「サーベイ疲れ」から解放し、正確な測定へ導きます。

結果分析が浅く、調査のための調査になっていないか

せっかく調査をしても、的確に分析されなければ調査の価値がありません。自社での分析以外に専門家による客観的な分析が重要になります。

A＆Iエンゲージメント標準調査つの結論

ワークエンゲージメントと
従業員エンゲージメントを
正確に測定

私たちは「従業員エンゲージメント＝ワークエンゲージメント＋組織コミットメント」と定義しています。A&Iエンゲージメント標準調査では、ワークエンゲージメントと従業員エンゲージメントの両方を測定する、正統派のエンゲージメントサーベイです。個人としての「働きがい」と「組織への思い」が明確にわかります。

エンゲージメントに
影響を及ぼす要因と
結果を適切に測定

A&Iエンゲージメント標準調査では、エンゲージメントに影響を及ぼす要因も明確化しています。要因を適切に測定することで対策が明確に。さらにエンゲージメントから影響を受けるアウトカム（結果）も同時に測定します。要因から結果までワンストップで把握することにより、施策を進める上で有用なサーベイとなるのです。

統計的、学術的な裏付け

厚生労働省の新職業性ストレス簡易調査票や、株式会社アジャイルHRと東京大学の共同研究など、既に実証された先行調査に基づき、エンゲージメントに関する設問のロングリストを作成。その後、データ分析のスペシャリストである株式会社インテージによる度重なる実地検証を経てモデル構築を行いました。

厳選された33問で、
正確かつ必要十分なデータを

サーベイ実施において、回答する従業員の負担を最小限にすることは、正確なデータを得るために欠かすことができません。A&Iエンゲージメント標準調査では、度重なる実地検証を経て、33問に落とし込んだ設問で、必要十分な情報が得られるように構築しました。「忙しい中で設問の多いサーベイは負担」という従業員の本音をふまえた設計になっています。